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耐震・免震住宅の基礎知識


耐震・免震・制震構造とは? 〜それぞれの仕組みを簡単にいうと・・・〜

「耐震」は、建築基準法によって一定の基準を保つことが義務付けられていますが、「免震」「制震」の構造は、「より地震に強い家に」という場合に検討してみたい構造です。

耐震・免震・制震構造の違い

「耐震構造」は、建物自体の構造部分(壁や柱、梁など)を強くして、
地震の揺れに耐えるように設計された構造。

「免震構造」は、建物と基礎との間に地震の力を緩衝する装置を設けて、
地震の力を建物に直接伝わらないようにする構造。

「制震構造」は、建物の構造部分に組み入れた特殊な制御装置で
地震の揺れを吸収させるという構造です。


耐震・免震・制震構造の違い

法律で定められた耐震基準 〜「数百年に一度程度の大地震」を想定した基準〜

大きな地震があっても、家が倒壊して大切な人命が失われないように、地震に対して建物をどのようにつくるのかを法律で定めたのが、「建築基準法」です。

例えば、家の広さに応じて必要な耐力壁(地震や台風による外からの力に耐える壁)の量や配置、構造材をつなぐ金物、
建物を支える基礎や地盤などについて細かく指定しています。
その基準となっているのは、「極めて稀に(数百年に一度程度)発生する地震(東京では震度6強から震度7程度)による力に対して倒壊、損壊等しない程度」。

建築基準法は1950年の制定以来、これまでに4回にわたって住宅の耐震性に関わる改正を重ね、そのたびに強化されています。

耐震・免震・制震の技術 〜地震の力を制御・吸収させる素材や装置〜

耐震(免震・制震も含む)のための技術は多種多様。各社ごとにさまざまな技術を独自に研究・開発するなどして安心の家づくりを行っています。

例えば、「耐震」では、構造材である柱や梁、壁そのものの量を増やして密度を高める、強度の高い高品質な材を用いる。
構造材の接合部分に特殊な金物を使うなどの工夫をしています。

「免震」では、ボール状やバネ状のもの、ゴムや鉛を組み合わせたものを用いた装置を建物と地面との間に設置。
地震の力が建物に伝わる強さを大きく抑えて、建物の揺れ自体を小さくしています。

「制震」では、ゴムなどの粘性や弾力性のある材を設置して地震のエネルギーを吸収させるなどして、建物全体に伝わる力を軽減させています。

免震システム


免震システムとは?

免震とは、左の構造図のように、建物の足もと(基礎)を地面から切り離し、
その間に免震装置を組み込むことで地震の激しい揺れが建物に伝わらないようにする構造です。

それによって建物が受ける地震力は従来の構造に比べて大幅に低減され、
建物の安全性が向上するとともに、建物内の人々や家具、設備機能も安全に保つことができます。



免震構造で阪神・淡路大震災クラスのゆれを約1/10に低減


震度7の実物大の振動実験

実際のモデル住宅に大地震を想定した振動を加える実験を行っています。

下の写真は阪神・淡路大震災で最大化速度が観測された地震波を振動によってモデル住宅に加えた実験です。

同等の地震入力加速度に対し、免震構造でない建物の揺れが激しくなって、家具が激しく倒れ、破損していることがわかります。

一方、免震構造の建物では、揺れが低く抑えられ、家具もほとんどダメージを受けていないことがわかります。

実物大のモデル住宅に振動を加える実験
実物大実験
      免震構造でない場合
実験開始
 
実験開始 実験終了
建物の揺れが激しくなって、家具が激しく倒れ、破損しています。
      免震構造の場合
実験開始
 
実験開始 実験終了
揺れが低く抑えられ、家具もほとんどダメージを受けていません。


より大きな安心を生むために 〜第三者機関によるチェックや、「住宅性能表示制度」の利用も〜

耐震性をはじめ、住まいの性能についてより大きな安心を得たいという場合、ひとつの方法としてあげられるのが「住宅性能表示制度」の利用です。
これは、住宅の基本性能を統一基準の数値でわかりやすく評価する公的な制度。工事を4回にわたって第三者が評価し、結果は等級や数値などで表示されます。

耐震性に関わる工事についても第三者の専門家が審査するので安心感がありますし、
審査を経て交付される性能評価書があれば、住宅ローンに金利優遇があり、家を売るときにも価格が下がりにくいというメリットもあります。

住宅性能表示制度のメリット
住宅性能表示制度のメリット
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